近年、フィットネス業界において存在感を高めているのが、24時間営業のジムである。ライフスタイルの多様化が進む現代において、「時間に縛られない運動環境」は大きな価値となりつつある。しかし、その実態は本当にユーザーのニーズに応えきれているのだろうか。株式会社NEXERとSynerGym（シナジム）による調査から、24時間ジムの現在地と今後の可能性が見えてきた。まず注目すべきは認知度の低さである。「知っている」と回答した人は34.4％、「聞いたことがある」を含めても53.4％にとどまり、約半数は存在自体を十分に認識していない。都市部では店舗数が増えているものの、地方やフィットネス未経験層への浸透はま…

1.溢れる施設、枯渇する顧客：フィットネス業界の「異常事態」フィットネス業界を見渡せば、今や「コンビニよりも多いのではないか」と錯覚するほどの勢いで、24時間ジムや2,980円の格安ジムが乱立しています。実際に日本のコンビニ店舗数は約5万5,000店舗で高止まりしていますが、フィットネス施設はここ数年で1万5,000店舗に迫る勢いを見せています。コンビニは日常の「ついで買い」という多頻度な需要を支える、いわば全住民を対象としたインフラです。しかし、フィットネスは違います。運動という、本来は「しなくても生きていける」努力を強いるサービスが、生活インフラであるコンビニに近い密度で並んでいる現状は、…

――有識者が語る「5大フィットネストレンド2025」が示す未来フィットネス業界はいま、大きな転換期を迎えています。株式会社hacomonoが主催したトークセッション「hacomonoFitnessHeadlines2025」で発表された「5大フィットネストレンド2025」は、その変化を象徴する内容でした。低価格ジムの再加速、ピラティスの定着、筋トレの高齢化、海外発スポーツの流入、そして街や教育との接続。これらの動きに共通しているのは、「誰もが、無理なく、日常として続けられるフィットネス」という価値観です。「低価格×手軽さ」で24時間ジムが再加速2025年、24時間ジム市場は再び拡大フェーズに入…

※本記事は株式会社プロフィットジャパン社ブログ記事（2025年11月18日公開）に掲載されたものです。リカバリー市場は現在６兆円　２０３０年には１４兆円市場にhttps://www.recovery.or.jp/wp-content/uploads/2021/09/73b26e22d63359b8b11e54a2b831bc0d.pdf疲労が社会問題にもなっている今、リカバリーが大人気！健康食品やリラクゼーション施設は伸び続け、２０３０年には１４兆円市場になると予測されています。米国で大ヒットのリカバリールームアメリカでもコロナ過以降、睡眠障害やメンタルヘルスが問題になり、全米のフィットネスク…

スマホでAI姿勢分析やカルテ確認、セルフケア記録が可能にAI姿勢分析システム「カルティシセイカルテ」や接客支援システム「カルティマルチカルテ」を展開する株式会社Sapeet（東京都港区）は、新機能として「マイページ機能」β版をリリースしました。スマホから姿勢分析の結果やカルテを閲覧できるほか、セルフケアの記録も行えるようになり、利用者と店舗のコミュニケーションをより強化する仕組みとして注目されています。店舗・利用者の“情報共有のしづらさ”を解消シセイカルテおよびマルチカルテは、整体院・フィットネスクラブ・パーソナルジム・歯科医院などで利用者の身体状態をわかりやすく可視化するツールとして広く導入…

本記事は、フィットネスクラブ経営コンサルティング「株式会社五十苅知博事務所」2025年7月6日のコラムを転載したものになります。株式会社五十苅知博事務所　WEBサイトはこちらhttps://www.isokari.me/フィットネスクラブ参加率3.33％。アメリカは参加率20％。その他先進国の参加率にも遠く及ばない。まだまだ日本にはフィットネスクラブが必要だ。そんなPR手法でフランチャイズ加盟を促進する加盟店本部。加盟店本部のフィットネス業界歴は浅く、過去様々な困難を乗り越えてきた運営ノウハウはなく、たまたま数軒の店舗が集客できたことでフランチャイズ展開を始めている会社が多いように見えます。そ…

ジムやフィットネスを提供する企業にとって、ホームページはまさに“顔”ともいえる存在です。利用者が何を求め、どんな印象を持つのか――その第一印象を大きく左右するのが、サイトの設計や情報の見せ方にあります。2025年7月1日、コナミスポーツ株式会社は自社ホームページを大規模にリニューアル。「わかりやすさ」と「使いやすさ」の徹底追求を図りました。■多彩なサービスを“一覧”で俯瞰今回のリニューアルで最も注目すべき点は、「商品・サービス」ページの新設です。これまで個別に掲載されていたコナミスポーツクラブや官民連携のPPP事業、在宅トレーニング向け「PilatesMirror」、短時間集中型プログラム「P…

【SEO対策】で検索結果1位を獲得した(注1)ランクエスト（https://rank-quest.jp/column/column/how-to-seo/）は、2025年4月にフィットネス業界のクライアントサイトを対象とした「検索順位別クリック率（CTR）」の調査を実施しました。本調査では、検索結果の上位10位にランクインした3,626件のフィットネス関連キーワードをもとに、順位ごとのCTRの変動を詳細に分析。さらに、ランクエストが運営するSEO業界向けメディア(注2)のCTRデータと比較することで、フィットネス業界特有のクリック傾向を明らかにしました。この調査結果は、フィットネス関連企業がS…

近年、フィットネス業界は競争の激化が進んでおり、ジムやスタジオの運営において「継続率」や「再来店率」の向上が大きな課題となっています。駅近や低価格、24時間営業などの差別化戦略が一般的となる中、フィットネス店舗が顧客を維持し、リピーターを増やすためには、データを活用した戦略的なアプローチが欠かせません。STORES株式会社（以下、STORES）は、全国のジム・フィットネス店舗を対象に、顧客データの活用実態調査を実施しました。その結果、継続率や再来店率が高い店舗にはいくつかの共通点があることが明らかになりました。継続率向上のための重要指標調査によると、継続率が高い店舗では、以下の3つの指標を重視…

補助金頼みの参入は失敗の始まり？コロナ禍の2020年から2023年にかけて、多くの企業が事業再構築補助金を利用して異業種からフィットネス業界に参入しました。例えば事業再構築補助金は、コロナで痛手を受けた事業の再構築を支援します。この補助金の活用例には、フィットネスクラブの改装・リニューアル、オンラインフィットネスサービスの開発、新規顧客獲得のためのマーケティング施策、従業員の研修・教育などがありました。また、IT導入補助金は、ITを活用して事業の効率化、高度化を図ることを支援する制度です。活用事例として、フィットネスクラブの顧客管理システム導入、オンライン予約システムの導入、業務効率化のための…