健康志向の高まりを受けてフィットネス市場が拡大する一方、業界では厳しい経営環境が続いている。
帝国データバンクの調査によると、2026年1~7月に発生したフィットネスクラブ事業者の倒産は23件に上り、過去最多だった前年同期の19件をすでに上回った。今後の推移によっては、年間倒産件数が初めて40件に達する可能性もある。
なかでもパーソナルジムの倒産は6件発生しており、前年に引き続き高い水準で推移している。
健康ブームでも「フィットネス」苦境 倒産過去最多ペース
健康志向の高まりを背景に市場が拡大する一方で、フィットネスクラブ業界では厳しい経営環境が続いている。2026年1~7月に倒産したフィットネスクラブ事業者は23件に上り、過去最多だった前年同期の19件をすでに上回った。このペースが続けば、年間の倒産件数は初めて40件に達する可能性もある。
また、2026年に発生した倒産のうち、パーソナルジム業態は6件を占めており、前年に引き続き高い水準で推移している。

業歴別では、設立から「10年未満」の事業者が最も多く、全体の6割超を占めている。駅近・低価格で24時間利用できる無人型の「コンビニジム」や、パーソナルジム、マシンセラピーなど、さまざまな業態が増加する一方、十分な顧客基盤を築けないまま経営が行き詰まる新興ジムも目立っている。
近年はコンビニジムの出店が都市部を中心に加速し、駅前など限られたエリアで店舗が過密化。会員獲得競争が激しくなっている。入会金無料や割引キャンペーンなどの販促施策が常態化し、十分な売上を確保しにくい状況に加え、キャンペーン価格で入会した会員が通常料金に戻ると退会するなど、会員の定着率の低さも課題となっている。
さらに、専門インストラクターの確保が難しくなり、人件費が上昇しているほか、エネルギー価格の上昇による光熱費の負担も増加。会員数や売上の伸び以上に集客費や運営費が膨らみ、経営を圧迫するケースも増えている。
特に、近年店舗数が増えているパーソナルジムは、マンションの一室と最低限の設備があれば開業できるため、比較的参入しやすく、トレーナーの独立開業も相次いでいる。一方、トレーナーによって知識や経験に差があり、利用者との事故やトラブルにつながるケースもみられる。
また、「2~3カ月の短期集中ダイエット」などを強みにするジムでは、短期間で目標を達成した顧客が継続利用しにくく、安定した収益を確保しづらいという問題もある。新規参入が相次ぐなかで競争が激化し、限られた顧客を奪い合う「レッドオーシャン」となっており、事業継続が難しくなるジムも増えている。
フィットネスクラブの店舗増加やコスト上昇により、業界の収益環境は大きく変化している。今後は、価格競争に巻き込まれる小規模ジムや、短期間の利用を前提とした従来型のパーソナルジムを中心に、淘汰がさらに進むとみられる。
一方で、月額制で「体型維持」や「運動習慣の定着」を継続的にサポートするサブスク型サービスなど、安定した収益を生み出せる仕組みを構築できるかどうかが、今後の事業継続を左右する重要なポイントとなりそうだ。