日本橋室町三井タワーで「DotHealthカラダ測定サービス」提供開始大阪・関西万博で注目を集めた「カラダ測定ポッド」が、首都圏のオフィスビルに初めて導入される。三井不動産、BIPROGY、西日本旅客鉄道、博報堂の4社で構成するPHRコネクト共同企業体は、2026年5月19日より、日本橋室町三井タワーにて「DotHealthカラダ測定サービス」の提供を開始した。本サービスは、大阪・関西万博の大阪ヘルスケアパビリオンで展示され、多くの来場者が体験した“リボーン体験”を日常へ広げる取り組みとして展開されるもの。首都圏・オフィスビルでの導入は今回が初となる。約8分で健康状態を可視化する「カラダ測定ポ…

近年、フィットネスジムを探す方法は大きく変化しています。以前は「駅前の看板を見る」「チラシを比較する」といった探し方が主流でしたが、現在ではGoogle検索・Googleマップ・Instagram・TikTokなど、複数の媒体を横断して情報収集する方が増えています。特に若年層や女性ユーザーは、“料金”だけではなく、「雰囲気」「通いやすさ」「安心感」まで含めて比較検討する傾向があります。そのため、単純に広告を出すだけではなく、“どこで見つけても魅力が伝わる状態”を整えることが、集客成功の鍵となっています。ジム探しは「複数媒体の回遊」が当たり前フィットネスジムを検討する際、多くのユーザーは複数の媒…

『本記事は、フィットネスクラブ経営コンサルティング「株式会社五十苅知博事務所」2026年2月14日のコラムを転載したものになります。株式会社五十苅知博事務所　WEBサイトはこちら　https://www.isokari.me/』ここ数年、フィットネス業界は明らかに「セルフジム時代」へと舵を切った。24時間ジムは低投資・低人件費モデルを武器に全国へ広がり、いまや地域の商圏には必ずと言っていいほど複数店舗が存在する。しかもその出店スピードは落ちる気配を見せず、フランチャイズを中心に、各地で新規物件が次々とオープンしている。その結果、既存の総合フィットネスクラブは、かつて武器であった「設備の厚み」「…

フィットネス業界において、「常識を疑うこと」ほど難しく、同時に価値のある行為はない。だが、その難題に真正面から向き合い、結果で証明してきた人物がいる。2026年春、株式会社FiTが取締役経営戦略本部長として迎えた土屋敦之氏である。彼のキャリアを振り返ると、一貫して「構造を変える」ことに挑み続けてきた軌跡が浮かび上がる。野村不動産で組織運営を経験したのちフィットネス業界へ転身。メガロスでの店舗立ち上げを経て、FastFitnessJapanではエニタイムフィットネス日本1号店の開業を推進した。さらに代表取締役社長として同社を全国1,000店舗規模へと成長させた実績は、もはや説明を要しない。しかし…

日本のフィットネス参加者の年齢中央値は現在50代半ばに達しており、超高齢社会の影響が色濃く表れています。これに伴い、従来の「腹筋を割る」「モデルのような体型を目指す」といった目的から、「健康を維持し続けること」へとニーズが大きくシフトしています。本稿では、国民の約6人に1人が該当するとされる「糖尿病およびその予備軍」という巨大な市場に注目します。特に、激しい運動が難しい予備軍の方々にとって、なぜBFRトレーニングが適しているのか、そしてそれがジム経営にどのようなインパクトをもたらすのかを解説します。フィットネスジムを運営されている方であれば、最近の入会者の「目的」に変化を感じているのではないで…

AIが映し出す、現代人の姿勢のリアル――200万回の分析データから見えた共通点とは「気づいたら猫背になっている」「なんとなく肩や腰が重い」そんな感覚に心当たりがある人は多いのではないでしょうか。株式会社Sapeetが提供するAI姿勢分析サービス「シセイカルテ」は、累計200万回の分析を突破。さらに顧客カルテサービス「マルチカルテ」も600万枚を超え、ウェルネス業界におけるデータ活用の広がりを象徴する存在となっています。この数字が示しているのは、単なる導入数の増加ではありません。接客の質を“見える化”し、誰でも一定水準のサービスを提供できる環境づくりが進んでいるという変化です。「なんとなく不調」…

近年、フィットネス業界において存在感を高めているのが、24時間営業のジムである。ライフスタイルの多様化が進む現代において、「時間に縛られない運動環境」は大きな価値となりつつある。しかし、その実態は本当にユーザーのニーズに応えきれているのだろうか。株式会社NEXERとSynerGym（シナジム）による調査から、24時間ジムの現在地と今後の可能性が見えてきた。まず注目すべきは認知度の低さである。「知っている」と回答した人は34.4％、「聞いたことがある」を含めても53.4％にとどまり、約半数は存在自体を十分に認識していない。都市部では店舗数が増えているものの、地方やフィットネス未経験層への浸透はま…

フィットネス経営の現場で今、何が起きているのか。マシンの台数や広さで競う時代は終わり、顧客がいかに「短時間で、生活の質を変えられるか」が勝負の分かれ目となっています。本稿では、滞在時間と離脱率の残酷な相関データ、そしてBFR（血流制限）トレーニングが女性のPMS（月経前症候群）という深い悩みにどう応えるのかを詳説。現場の真実から、次世代のジム経営戦略を提言します。フィットネス業界を主戦場にする経営者の皆様、そしてフランチャイズ本部を牽引する皆様。今の現場を真っ直ぐに見て、こう感じたことはありませんか。「これ以上、設備を豪華にしても、月会費を下げても、結局は泥沼の消耗戦ではないか」と。事実、20…

月額2,980円の無人運営モデルを軸に事業を拡大し、全国50店舗を達成。今後は100店舗体制の実現に向け、出店を一層加速。エーイーシー株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：中村康宏）が展開する24時間フィットネスジム「ECOFIT24」は、2026年4月13日（月）にオープンする十三店（大阪府）をもって、全国50店舗を達成いたします。ECOFIT24は、低価格と無人運営を掛け合わせた新しいジムモデルとして支持を集め、全国各地で着実に展開を広げています。短期間での出店拡大により、フィットネス業界における新たな選択肢として注目されています。■なぜ50店舗まで拡大ECOFIT24は、従来のジム…

1.溢れる施設、枯渇する顧客：フィットネス業界の「異常事態」フィットネス業界を見渡せば、今や「コンビニよりも多いのではないか」と錯覚するほどの勢いで、24時間ジムや2,980円の格安ジムが乱立しています。実際に日本のコンビニ店舗数は約5万5,000店舗で高止まりしていますが、フィットネス施設はここ数年で1万5,000店舗に迫る勢いを見せています。コンビニは日常の「ついで買い」という多頻度な需要を支える、いわば全住民を対象としたインフラです。しかし、フィットネスは違います。運動という、本来は「しなくても生きていける」努力を強いるサービスが、生活インフラであるコンビニに近い密度で並んでいる現状は、…